カップヌードルリフィル

　カップ麺のカップは使い捨てなので各メーカに対する風当たりが強いと言う話しを聞いたことがあるのですが、日清食品は繰り返し使えるカップの製品を考えたようです。
　やっていることは、日清食品のキチンラーメンや、ＣＯ－ＯＰなどのカップなし即席めんでも実現している内容なので、目新しさはありませんが「カップヌードル」でこういう事をすることの意義が大きいのでしょうね。
　家でカップ麺を食べるときはカップなしでもぜんぜん困らないので、私としては"有り"な製品です。

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日清食品「カップヌードルリフィル」はエコロジー？

　日清食品が3月26日に発売した「カップヌードル」の新商品「カップヌードルリフィル スターターパック」は、繰り返し使える専用カップと詰め替え用のめん2食分を詰め合わせた環境配慮型の商品だ。新しい食べ方とカップのデザインを変えられる楽しさを付加することで、専用カップを用意したり洗ったりといった手間を感じさせない点がポイント。即席めんの手軽さとエコロジーを同時に満たした新商品に注目したい。調査概要は15歳以上10代60人、20代60人、30代60人、40代60人、50歳以上60人。各年代とも男女30人ずつ。
　日清食品が3月26日に発売した「カップヌードル」の新商品「カップヌードルリフィル スターターパック」（以下、スターターパック）の箱には、樹脂製の専用カップと詰め替え用のめんが2食分入っている。専用カップには耐久性があり洗って繰り返し使えるので、詰め替え用のめん（リフィル）を買い足せば、既存の使い捨てカップ入りを購入するより安いうえ、ゴミの量を減らせる。
　こう説明したうえで、599円のスターターパックを購入したいかたずねたところ、「すごく購入したい」「やや購入したい」と答えた人の合計は35％。理由を聞くと「かさ張る容器ゴミを減らせる」など環境に対する配慮を評価する意見と、「おもしろそう」「珍しい」「斬新」「画期的」など、新しい食べ方に対する興味を示す意見が多くを占めた。また、83％の人がスターターパックを「環境に優しい商品」と考えている。
（2007.5.7　C-NEWS）

CO2ダイエット宣言

　CO2の削減がかなり厳しい状況になっています。先日カナダが京都議定書の達成は無理と表明したばかりですし、アメリカや中国の姿勢はは相変わらずです。
　一部の研究者や環境保護団体が騒いでいるだけではまずいと思うのですが、これからどうなっていくのでしょうか。
個人個人でできることには限りがありますが、その中で気を使っていくしかないのでしょうね。

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温暖化防止！「CO2ダイエット宣言」

　CO2ダイエット宣言は、地球にもお財布にもやさしくをテーマに、「省エネ行動」の実践を宣言していただくものです。
おかげさまで2004年夏のキャンペーン開始以来，のべ90万人を超える方のご参加をいただきました。
　「宣言」に参加するには，自分にできる省エネ行動をチェックして，削減効果を確認した後，事務局に送るだけ。
WEBサイトや携帯サイト，FAXなどから参加できます。
　団体でのご参加も募集中。２０人以上の団体で参加すれば，自分たちで苗木を受け取れるほか，好きなところに苗木を送れます。
　詳しくはＨＰをご覧下さい。URL http://www.co2diet.jp
　みなさんの参加人数に応じて「苗木」が学校などへ寄贈されるしくみです。富士山の森林再生にも使われます。
　一緒にCO2ダイエット宣言の「環」を拡げ，地上に「緑」を増やしませんか？
（2007.5.2　EICネット）

温暖化の影響

来週、気候変動に関する政府間の作業部会が行われますが、そこで温暖化についてかなり厳しい話しが出るようです。
温暖化については、温暖化そのものを認めてない国や、温暖化対策に消極的な国など様々な状態が続いていますので、こういった作業部会で実務（官僚）レベルでは意見をあわせて欲しいものです。

政治家は、有権者の支持を得るために、温暖化対策を表立って行えないのはしょうがないので、実務レベルで合意し、だんだん政策に入れていくような形になるのでしょうか。
しかし、ゆっくりとした取り組みではなく、緊急性の高い取り組み方をしなくてはならない状況だとしたら、そんな悠長なことは言ってられないので、そこの見極めもしっかりして欲しいですね。

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現れ始めた温暖化の悪影響、被害の抑止が緊急課題に

　温暖化の影響が確実に出始めている今、二酸化炭素の排出削減策だけではなく、具体的な悪影響への対策も求められている。IPCC（気候変動に関する政府間パネル）の報告書に記された、温暖化対策のシナリオを検証する。

■先進国と開発途上国との対立は新しい段階に
　2007年4月30日から5月3日まで、IPCC（気候変動に関する政府間パネル）の第3作業部会がタイの首都バンコクで開催される。同部会では、将来の温室効果ガス排出量の増加見通しと、その削減手段、削減コスト――などについて評価を行っている。
　第3作業部会の報告書には、(1)長期的な緩和策（排出削減策）、(2)短中期的な具体的な緩和措置、(3)分野横断的な緩和措置、(4)政策及び協力の整備――などが盛り込まれる。例えば、短中期的な緩和措置の章では、(1)エネルギー供給、(2)輸送と輸送インフラ、(3)住居・商業、(4)農業、(5)林業、(6)廃棄物処理などの具体的な分野で評価を行う。2001年に公表された第3次報告書では、排出削減のためのオプションとして、天然ガスやコジェネレーション、バイオマス、ゴミ発電、原子力発電をあげると共に、森林が果たす吸収源としての役割と生物多様性の面からの重要性を指摘した。
　各国がこれらの方策に実際に取り組もうとすると、他の施策との整合性や国際協力の在り方が重要になる。第4次報告書で、第3章「長期的な緩和状況に関する論点」の代表執筆者を務める国立環境研究所温暖化対策評価研究室の甲斐沼美紀子室長は、「報告書では複数のシナリオを提示するだけでなく、温室効果ガス削減の可能性はあるが、実際に削減するためには、政治のイニシアティブが必要だというメッセージを打ち出したい」と力を込める。
（2007.4.27　日経新聞）